部下のパフォーマンス向上、離職意向も事前察知! 「1on1ミーティング」の適切な運用とは?
組織力向上の手法としてブームとなりつつある「1on1ミーティング」。部下の現状や悩みを知り能力を引き出すのが目的だが、離職意向を事前察知して対策を打てるなど副次的な効果も期待できる。
人材争奪戦の激しいシリコンバレーで定着していることからも、離職防止効果があることがわかる。一方、「1on1」の導入が進む日本企業ではうまく機能しないケースも。いきなり部下が本音を話すことなどあり得ないからだ。
「1on1」は優れた手法だが、運用する上司のスキルにその効果が左右される。
そこで注目したいのが、そういった課題を解決するサービス。
村田製作所は、人間が感覚的に認知してきた情報を分析するセンシングデータプラットフォーム「NAONA」を活用した「NAONA×Meeting」をリリース。360度マイクを搭載したコミュニケーションセンサで発言の量や長さ、テンポを可視化し、上司と部下の関係性を数値化できる。
さらに「1on1研修」の内製化を支援するプログラムをリリースしたのが、企業のパフォーマンス変革を支援しているアジャイルHR。社内講師を育成することで、各企業の文化にフィットした「1on1スキル」を向上させるには最適だろう。
管理職やリーダー育成という意味では、組織開発支援を行っているエールも、「1on1」自体をアウトソーシングできる「Yell(エール)」というクラウドサービスを展開している。
いずれにせよ、従来の「飲みニュケーション」が通用しなくなりつつある今、「1on1」のブームが示す意味を考慮する価値は十分にあるといえるだろう。
« 法人税申告漏れ大幅増の1.4兆円 バー・クラブ17年連続ワースト1 | トップページ | ヤフーとLINEの経営統合が意味するものとは? 「スーパーアプリ」の実現は生活を変える可能性も »
「市場創出・就職・人材」カテゴリの記事
- パート起業家の4割以上が女性 自己資金の割合「100%」が7割(2023.01.27)
- 2021年日本の労働生産性は27位 時間当たり労働生産性は5006円(2023.01.04)
- 税理士試験の合格者数は620人 最難関科目は消費税法の11.4%(2022.12.02)
- 22年公認会計士試験の合格者 11年ぶりに高水準の1456人(2022.11.23)
- 「後継者問題」が急速に改善へ 22年後継者不在率、初の60%割れ(2022.11.18)
「企業」カテゴリの記事
- パート起業家の4割以上が女性 自己資金の割合「100%」が7割(2023.01.27)
- インボイス制度を見直す税制改正 納付税額を消費税額の2割に軽減(2023.01.18)
- 創業100年以上の老舗は4.3万社 社寺建築の金剛組は業歴1445年(2023.01.11)
- 2021年日本の労働生産性は27位 時間当たり労働生産性は5006円(2023.01.04)
- 9月中間決算GC注記企業23社 重要事象記載は62社と高止まり(2022.12.21)
「IT関連」カテゴリの記事
- インボイス制度を見直す税制改正 納付税額を消費税額の2割に軽減(2023.01.18)
- 賃金デジタル払いの改正省令公布 口座残高の上限100万円などの制限(2022.11.29)
- 国税庁、年調手続き電子化をPR 企業・従業員双方にメリット多い(2022.10.12)
- 正社員のテレワーク実施率25.6% 2月の第6波時の28.5%から微減(2022.09.13)
- BtoC−EC市場規模が拡大 EC化率は8.78%と増加傾向に(2022.09.07)
« 法人税申告漏れ大幅増の1.4兆円 バー・クラブ17年連続ワースト1 | トップページ | ヤフーとLINEの経営統合が意味するものとは? 「スーパーアプリ」の実現は生活を変える可能性も »
コメント