「お金を出す価値がある」との調査結果も! VR(仮想現実)の市場規模と可能性とは?
昨年10月、Googleが「Daydream View」、ソニーが「PlayStation VR」を発売し、急速に拡大しつつあるVR(バーチャルリアリティ、仮想現実)市場。ゲームなどエンタメ分野だけでなく、建築や教育、医療など多分野に展開することが予想されている。
マーケティング分野でもその訴求力の高さが注目されており、アメリカの小売業界ではブランディングや購買促進施策に利用されている例が多い。
ゴールドマン・サックスの調査によれば、AR/VR市場は、2025年には950億ドルまで拡大し、PCやスマートフォンに次ぐ第3のプラットフォームになると予想される(ARはオーグメンティッド・リアリティ、拡張現実のこと)。1ドル110円として、10兆4500億円。
これは、2016年の医薬品やコンビニエンスストア市場とほぼ同等の規模である。では、現時点でのVRの認知度はどの程度か。興味深いのが、若年層に対するVRとARの調査結果。VR体験者の約半数が、お金を払って体験しているという。
逆に、ARは位置情報ゲーム「ポケモンGO」などで体験している人が多く、無課金で使用できるとの認識が大半を占めている。この結果から、VRによって得られる体験の価値の高さがわかる。
事例が少ないだけに、先手を打つことでより効果が得られることも期待できるVR。早期に効果や可能性を検証しておくことが重要ではないだろうか。

« 社会貢献につながる新たな投資手法 「ソーシャル・インパクト・ボンド」とは? | トップページ | 2017年度税制改正関連法が成立 配偶者控除等の見直しなどが中心 »
「日記・コラム・つぶやき」カテゴリの記事
- 在職中の学びを支援する新制度 教育訓練休暇給付金が10月1日開始(2025.11.18)
- 金融庁 NISA制度の効果を検証 「長期・積立・分散」の定着を確認(2025.10.15)
- 最低賃金が過去最大の引上げ 政府は中小企業支援を拡充(2025.10.01)
- 経産省2024年度消費者相談報告書 ネット通販の定期購入トラブルが増加(2025.09.01)
- 厚労省、人材開発政策の在り方を提言 「個別化」「共同・共有化」「見える化」が鍵 (2025.08.08)
「景気・世論・日本人」カテゴリの記事
- 金融庁 NISA制度の効果を検証 「長期・積立・分散」の定着を確認(2025.10.15)
- 最低賃金が過去最大の引上げ 政府は中小企業支援を拡充(2025.10.01)
- 財務総研が最新の分析結果を公表 高所得層のシェア変動が明らかに(2025.09.23)
- 経産省2024年度消費者相談報告書 ネット通販の定期購入トラブルが増加(2025.09.01)
- 経産省 中小M&A市場改革プラン検討 トラブル防止に向けた対策の方向性示す(2025.08.27)
「生き方 社会」カテゴリの記事
- 在職中の学びを支援する新制度 教育訓練休暇給付金が10月1日開始(2025.11.18)
- 金融庁 NISA制度の効果を検証 「長期・積立・分散」の定着を確認(2025.10.15)
- 厚労省、人材開発政策の在り方を提言 「個別化」「共同・共有化」「見える化」が鍵 (2025.08.08)
- 飲食店の倒産、上半期で過去最多 2025年、通年では900件超も視野(2025.07.15)
- 厚労省 能力開発基本調査結果を公表 人材育成の課題は「指導者不足」が上位(2025.06.30)
「若年層・シニア層」カテゴリの記事
- 金融庁 NISA制度の効果を検証 「長期・積立・分散」の定着を確認(2025.10.15)
- 経産省2024年度消費者相談報告書 ネット通販の定期購入トラブルが増加(2025.09.01)
- 人口の自然減が過去最大を更新 ▲84万8728人 少子化加速(2025.04.08)
- 令和7年度税制改正大綱が公表 基礎控除は「10万円引き上げ」(2025.01.22)
- 全労働者に占める若年労働者割合 5年前に比べて3.6ポイント低下(2024.11.05)
« 社会貢献につながる新たな投資手法 「ソーシャル・インパクト・ボンド」とは? | トップページ | 2017年度税制改正関連法が成立 配偶者控除等の見直しなどが中心 »


コメント