友達・知人の評価が消費に影響 「ソーシャル型消費」が本格化

　近年、ソーシャルメディア（Ｓ／Ｍ）の急速な普及に伴い、企業・個人を問わず、Ｓ／Ｍを積極的に活用しようとする流れが加速している。電通の調査では、ネット上で書込みや投稿など、具体的な情報発信をしている人は１割に満たないのに対し、ネット利用者の約３割がソーシャル・ネットワーク・サービス（ＳＮＳ）上で繋がっている知人・友人にソーシャルボタン（いいねボタン）を押して、ゆるやかな情報発信をしていることがわかった。

　ネット利用者の約４割がＳＮＳ上の口コミによって、購買行動に影響を受けていることも明らかになっている。Ｓ／Ｍが生活者の企業ブランドイメージや個人消費にも影響を与える「ソーシャル型消費」スタイルが本格化している。

　これが企業側にどのような影響を与えるかといえば、商品広告などはネット―ＳＮＳに比重を移すだろう。消費者は互いに情報を交換し合いながら商品選別がシビアになるだろう。

　最近問題になっているのが、口コミ情報で企業側に「サクラ」「やらせ」の存在が疑われている点だ。サクラでなければ「いいね!ボタン」が、ネット上の情報発信者の裾野を広げ、企業の販促活動へ結び付いていることになる。

　ＳＮＳは実名だから、発信された情報は「友人・知人の発言」という評価となり信用度は高い。電通によれば専門家の発信と同等の影響力を持ち、有名人の発信を上回るくらい浸透してきている。