今求められるグローバル人材～海外拠点のリーダー、８割が不足

　海外に事業拡大する日本企業では、国籍を問わず職場の中心となる優秀な人材（グローバル人材）の活用と育成に躍起となっている。特に自社の現状と今後のあるべき姿との差異を生み出すネガティブ要因の解消、日本と現地法人の課題認識の相違点等の解決策の模索が急務だ。

　「グローバル人材マネジメントサーベイ2010」の調査によると、４割の企業は海外派遣で経営者・役員を重視するが、８割は役不足を認めている。一般・管理職も６～８割が「不足」で、日本側の人材供給の問題は深刻だ。対応策として、本社は経営者等を現地採用（30％）し、凌ごうとしている。

　現状と差異を生み出す要因としては、「社内にノウハウがない」「本社人事部の人員不足」「本社全体の能力不足」が上位だが、「本社トップの理解不足」という回答も見られる

　課題解決策では「日本人の選抜と育成」が58％を占め、「現地法人の経営層となる現地採用社員の確保」は18％と少なく、これがそのまま現地側（中国他）との温度差を生んでいる。現地では「現地法人が主体となった人材の強化」が必要という回答が最多（67％）。ただし、本社からの支援や理解についての期待が低いというように、認識のズレが顕著になっている。

　人材不足を解消するには、本社主導で人材マネジメントの目的と方向性の確認、次に自社の現状の課題を整理し、施策の優先順位を明確にする必要があるとサーベイは結論づけている。